- 新NISAってやった方がいいの?
- NISAはどこで開設すればいいかわからない!
- NISAの使い方も知りたい!
こんな悩みをお持ちではありませんか?そんな悩みを解決します!
結論からいうと、NISAの開設は大手ネット証券がおすすめです。大手ネット証券の中でも、実際に5社を様々な観点から徹底比較してみましたので参考にしてみてください。
この記事を読んでいただければ、NISAの開設するにあたって自分に合った証券会社を見つけることができ、資産運用の一歩が踏み出せるようになると思います。
記事前半では、NISAのメリットなどについて解説し、後半は証券会社を徹底比較した情報も紹介していきますので、最後まで読んでみてくださいね。
- 証券会社勤務15年
- AFP(アフィリエイテッドファイナンシャルプランナー)資格保有
- 個人投資家中心に資産運用のアドバイスをしてきました!
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そもそもNISAって何?
NISAとは、NISA口座内で新たに買い付けした株式や投資信託から得られる「配当金・分配金・売却益」に対する税金がかからない制度です。
通常、税金のかかる特定口座・一般口座で買い付けした場合は運用益に対して20.315%の税金がかかります。
例えば、100万円で買い付けしたものが200万円に上昇して売却した場合、利益の100万円に対して20万円ほどの税金がかかることになります。NISAの場合はこの税金がかからないで済むので、メリットが大きいです。
そのため、株式や投資信託で資産形成を考えているのであれば、積極的にNISAは利用しましょう!
新NISAになって何が変わった?
2023年までの旧NISAと2024年からの新NISAの違いを以下の表にまとめましたので、確認しておきましょう。
新NISAのメリット
新NISAになって、長期的な視点で資産形成がしやすくなりました。特にメリットが大きいのは以下の3点です。
成長投資枠とつみたて投資枠が併用できる
成長投資枠とつみたて投資枠が併用できるようになったことによるメリットは、ライフプランに合わせてNISAの活用の幅が広がったことです。
旧NISAでは一般NISAとつみたてNISAどちらかしか選択できなかったため、一般NISAを選択した場合は、つみたてNISAは利用できませんでした。
新NISAではつみたて投資枠で手堅く投資信託をつみたてをしながら、成長投資枠で配当利回りの高い株式であったり、成長性のある投資信託などにも投資できるようになりました。
投資を始めたばかりの方はつみたて投資枠で積立をしつつ、慣れてきたら成長投資枠で気になる株式や投資信託を買い付けるのも良いでしょう。
年間投資枠が最大360万円、トータルのNISA枠が1,800万円まで拡大
年間投資枠、トータルのNISA枠が広がったことにより、資産を分散しながら投資がしやすくなりました。
資産を分散しながら運用することにより、リスクを抑えながら運用することができます。
例えば、成長投資枠240万円の中で、120万円は米国株の投資信託、もう120万円は日本株の投資信託に投資するなどまとまった資金で分散できるようになりました。
拡大したNISA枠を最大限活用して、資産を分散しながら資産運用することをこころがけると良いでしょう。
非課税保有期間が無期限化
非課税保有期間の期限がなくなったことによって、生涯にわたって安定的な資産形成がしやすくなりました。
資産運用の鉄則は長期分散投資です。無期限になって長期に保有できるようになったことは大きなメリットです。
私もたくさんのお客様の運用の仕方を見てきましたが、結局大きく利益を上げているのは、短期的に売買する人より、1回投資したら長い期間ほったらかしにしている人が多いです。
よって、NISAを活用して長期に保有できるようになったことで、利益を出しやすくなったと言えるでしょう。
NISA口座を開設する証券会社を選ぶときのポイント
NISA口座は1つの金融機関でしか開設できません。これから投資を始めようとする方はどの証券会社にすればいいか迷うかもしれせんので、以下の5点を基準に選んでみると良いでしょう。
投資信託のラインナップ
NISAを利用する場合、まずは投資信託を利用することがおすすめですので、投資信託のラインナップが多いことは重要です。
銘柄数が多ければ、自分の目当ての投資信託を選びやすく、後々投資した銘柄が見つかったときに、その銘柄がある可能性も高いからです。
実際に、投資信託は証券会社ごとにラインナップを決めているので、A社にあって、B社にはないということもあります。
したがって、証券会社を選ぶときは投資信託の取扱数が多いところを選びましょう。
取引手数料
コストを抑えて運用することも大切ですので、取引手数料が低いかどうかも重要なポイントです。
例えば、大手対面証券(野村証券、大和証券、SMBC日興証券など)では株式売買手数料や投資信託の買付手数料が基本的にはかかります。
大手ネット証券では、株式や投資信託の手数料は基本的に無料になっているので、コストを考えると大手ネット証券が有力な選択肢になります。
クレカ積立とポイント還元
証券会社ごとに扱っているクレジットカード、ポイントが異なるので、普段か利用しているものがあれば、選ぶ基準の1つになります。
クレカ積立とは、積立の支払いをクレジットカードを通じて支払う仕組みのことです。
積立は証券会社や銀行の口座から引き落とす方法もありますが、クレカ積立はクレジットカードを通じて積立をすることでポイントがたまるのでお得感があります。
また、投資信託を保有するだけでポイントがたまるサービスもあるので、どのポイントに対応してるかなども確認しておく良いでしょう。
外国株式の取扱国数
外国株式の取扱国は証券会社によって差があるので、個別の外国株式に関心のある方は確認しておきましょう。
米国株は取り扱いしている証券会社は多いですが、上海、香港などのアジア市場は取り扱ってない証券も多いですよ。
サービス・サポートの充実度
ネット証券は基本的には窓口対応はしてないので、自分が困ったときにどのようなサポートがあるかは確認しておくことは大事です。
例えば、不明な点があったときは問い合わせはどのようにすればいいのかなどは把握しておくと良いでしょう。
サポートが充実していれば、何かあったときに問題を解決しやすくなると思いますので、重要なポイントです。
NISA口座を開設するネット証券を徹底比較!
投信ラインナップ
つみたて投資枠では大きな差はありませんが、成長投資枠では楽天証券、SBI証券が一歩抜けています。
クレカ積立とポイント還元
各社取り扱っているクレジットカード、ポイントは異なっていますが、投信保有ポイントの種類はSBI証券が豊富です。
株式の取扱い
外国株式の取扱国の豊富さ、IPOの実績はSBI証券が抜きんでています。
サポートの充実度
お客様サポートで充実しているのは、松井証券。「株の取引相談窓口」があり、専門の相談員がお客様の意思決定をサポートするというサービスがあります。
NISA口座活用のコツ
「長期・積立・分散」といったポイントをおさえて、NISAを活用することが大切です。
NISAを利用するとはいえ、投資する商品は価格が変動する商品ですので、「長期・積立・分散」投資をすることによって、リスクを抑えながら資産運用ができます。
長期投資
長期投資をすることで、短期的に投資するより安定したリターンが期待できます。
なぜなら、資産価格が一時的に下落しても、長期的にみると上昇する場合があるからです。
さらに、資産が値上がりした場合には投資収益が元本に加わることで、複利効果により高い投資成果が見込まれます。
したがって、NISAを利用する際は長期投資を前提に商品を選ぶことが大切です。
つみたて投資
積立投資をすることで、時間を分散することによりリスクを抑えて運用ができます。
一括で買って値下がりしてしまうと大きく損失が出てしまいます。積立の場合は値下がりしても、少しずつ買っていくため大きな損失が回避できます。
また、投資金額を一定で買い付けしていくため、価格が高いときは数量が少なく、価格が引くときには数量が多く買い付けできます。これにより、長期的に平均買付単価低く抑える効果があります。
というわけで、資産形成する際はつみたて投資は取り入れることをおすすめします。
分散投資
資産、地域、業種などを分散しながら運用することも大切な考え方です。
値動きの異なる複数の資産に分散すると、1つの資産が下落した場合でも、そのほかの資産が上昇していれば、トータルで損失を抑えることができます。
例えば、株式だけでなく、債券やREIT(不動産投信)など資産を分散したり、アメリカだけではなく、日本やインドなど地域を分散したりすることです。
分散を意識して運用することで、大きく失敗せずに運用することができると思います。
NISAを利用する前に知っておきたい注意点
損益通算・繰越控除ができない
損益通算とは、株式や投資信託などの売却益、配当金、分配金にかかる税金(20.315%)を、他で損失を出すことによって相殺し、税金を少なくしたり、かかった税金が戻ってくることです。
繰越控除は、確定申告をすることで、損失を翌年以降3年間繰り越して、利益などと相殺して税金を軽減することです。
NISAで保有している株式や投資信託を売却して、損失が出てもNISAの場合損失はないものとみなされるため、課税口座(特定口座・一般口座)の利益と相殺することはできません。
投信信託の分配金を再投資するときは、課税口座で買い付けになる
再投資とは、投資信託の分配金が支払われた場合に、それを受け取るのではなく、再度その投資信託を買い付けることです。
NISAで買い付けした投資信託から分配金が出て再投資する場合、NISA口座で買い付けるのではなく、課税口座で買い付けることになります。
株式の配当金は証券会社で受け取る方式でないと非課税にならない
NISAで保有の株式からの配当金は、証券会社の口座で受け取る方式(株式数比例配分方式)でないと非課税になりません。
配当金の受け取り方を指定してない場合は、郵送で届いた「配当金領収書」を郵便局や指定金融機関の窓口で受け取る方式(配当金領収書方式)になっているので、変更するには手続きが必要です。
NISA口座の開設の仕方
新たに金融機関で口座を開設する場合は、身分証(マイナンバーカード・運転免許証など)を用意して、金融機関のホームページの「口座開設」のボタンから案内に従って操作をすすめればOKです。
いずれにせよ個人番号の登録は必須なので、マイナンバーカードがあれば本人確認の手続きがスムーズにに進むため用意しておくのがおすすめです。
まとめ
- 資産形成においてNISAは税制優遇のメリットが大きいので積極的に活用しよう
- 投資信託、外国株式の取扱国、対応ポイントの豊富さなどから、SBI証券がおすすめ。
- ただ、クレカ積立や投信保有ポイントで自分が普段使っているものを基準にして選ぶのもあり。
- 株式の取引おいて相談を受けたい方は、手厚いサポートがある松井証券もおすすめ。
- NISAは「長期・積立・分散」をおさえて活用しよう。
NISAについてよくある質問
NISA口座は金融機関を変更できるか?
NISA口座の金融機関の変更はできる。
NISA口座を開設した金融機関でNISA口座を廃止する手続きをすると、廃止通知書が届くので、その書類を基に変更したい金融機関でNISA口座の開設手続きができます。
特定口座で買い付けしているものをNISA口座へ移すことはできるか?
特定口座で買い付けしたものは、NISA口座へ移すことはできません。
NISA口座は新たに買い付けするときに選択できる仕組みになっています。特定口座で買ったものを売却して、新たにNISA口座で買い付けすることはできますが、手数料がかかったり、売却した価格で再度買えるとは限らないので注意が必要です。
NISAとiDeCoの違いは何か?
iDeCoは税制優遇がある個人年金制度、NISAは投資を非課税にする制度。
iDeCoは年金制度のため60歳まで引き出せません。iDeCoは積み立てたときは所得控除、運用益は非課税、受け取るときは所得控除か年金控除が受けられます。